この記事でわかること
SDGsに取り組む企業が増えており、SDGsのことを知らなくても目標を掲げる企業の製品やサービスを使っている場合もあります。自然と環境保全に取り組めれば良いですが、改めて個人でも生活の中に無駄はないかチェックすると、個人でも環境問題と意識した行動をとれるはずです。ここではSDGsとは何か、企業で取り組めることはなどを解説します。
SDGsとは
2015年に採択されたSDGs（Sustainable Development Goals）は、持続可能な開発目標を意味する言葉です。簡単にいうと「世界を変えるための17の目標」で、世界中の国連加盟国でさまざまな取り組みを行っています。
環境に関連した13のゴール
SDGsの大きな17の目標のなかには一見環境に関わりがなさそうなことにも、環境保全についての要素を含んでおり13のゴールがあてはまります。残りの4つの目標も間接的に環境と関係があるため、17の目標全てが環境と関わっているのです。
日本は達成数が少ない
毎年7月に国連加盟国の各国が成果を報告あってしています。その内容から目標達成度合いを判断されますが、日本が現在達成できている目標は少ないです。今後も政府を初め、企業や個人が協力しSDGsに取り組む必要があります。
食品ロス削減は環境負荷軽減になる
生産された食品の3分の1は消費されず廃棄されていると言われ、廃棄には適切な処理が必要でエネルギーも不可欠です。食品ロスの削減ができれば、SDGsにもある省エネルギーの目標にもつながります。
SDGsの身近な例
買いすぎて食べきれず腐らせた、嫌いなので食べ残したなどは毎日の食事のシーンのひとつです。積み重なれば大きな食品ロスになると身近に感じるはずです。
ゴミ処理にはエネルギーが必要なため、消費せずそのまま捨てた分には余分なエネルギーが必要で、環境への負荷も懸念されます。
そのため一人ひとりでは、食べる量を把握して買いすぎない、食べ物を残さない、できれば生ごみは再利用するなど、生活の仕方の見直しから始める必要があります。
企業の「つくる責任」
SDGsの目標の中に企業が製品を「つくる責任」について掲げたものがあり、企業も食品の無駄を減らせれば省エネルギーにつながります。企業の場合は、製造したものの消費されず廃棄する場合が多く、日持ちのしない製品は特にロスが増えやすいです。
しかし企業利益を確実に得るためには売り逃しを防ぐため多少のロスも必要で、適切な範囲内で収めるよう見極めた事業を続けることがポイントです。
保存方法改善で環境保全
食品を扱う業界では、食品ごとに決められた消費期限や賞味期限の管理は不可欠です。その日使う食材の消費期限や賞味期限を把握したうえで適切な発注を続けられると、食品ロスを抑えやすくなります。
そして購入した食品の管理方法も見直しをおすすめします。特に生鮮食品や料理を扱う企業の場合は、保存可能期間が常温保存可能な食品と比べて廃棄が出やすいためです。
食材や料理の保存可能期間を伸ばす方法のひとつに冷凍保存があり、冷凍保存は新鮮な状態やできたての状態を保存でき、食品廃棄問題の改善に役立ちます。
急速冷凍機は省エネ
急速冷凍機は一般的な冷凍庫とほぼ変わらない電力で使えるため、保存方法の改善が目的で導入する場合には急速冷凍機の選択がおすすめです。電力消費量が小さいことも環境保全につながるのでSDGsに適している方法と言えます。
その他企業が見込めるメリットには、空いた時間を有効活用して食材の下ごしらえを済ませたり一か所でまとめて調理して配送したりできることがあり、人件費や設備費などのコストカットにもつながります。
食べ物を無駄にしないことで飢餓対策にも
食糧にまつわるSDGsには飢餓問題があり、日本でも7人に1人の子どもが貧しさから食料に困っている現状があります。もし食べ物を無駄に廃棄しなければ、その子どもたちに行き渡る可能性があるかもしれません。
これは日本だけの問題ではなく、世界的に見ても食糧のある場所が偏っているためバランス良く行き渡っていない状況です。全ての国でまんべんなく食糧がある状態にするには、食べ物の無駄を減らす努力が必要と言われています。
まとめ
国連で採択され加盟国がそれぞれで取り組み、成果を報告し合っているSDGsですが、日本は成果が少ないと言われています。環境保全にも関わる目標をひとつでも多く達成するため、政府だけでなく企業や個人でも努力を始める協力が必要です。
企業は使う食品の仕入量の検討や食材のストック方法を改善してロスを減らす方法があり、個人では食品ロスを減らすために買いすぎない、食べ残さないなどに気を付けることができます。